3回目の記事になりました。「禁煙de経費削減シリーズ」ですが、今回は現場にキャンペーンを導入する際に気を付けるべきことです。
1，2回目の記事を読んでいない方はそちらからお願いします。
１、禁煙推奨で経費削減を狙う
２、禁煙推奨運動の取り組み方・報奨金の考え方
では、今回は一応最終回という事で現場に導入する際に気を付けるべきことを記しておきます。前回はお金を示すだけでどうぞやってくださいでは進まないでしょうという事は書きました。ではどうしたらよいのか。
■目的は経費削減、業務効率化ではなく、社員の健康増進！
これを徹底的に前面に出すべきです。これだけ「禁煙」が騒がれている世の中ですから少しくらいは禁煙してみようかなと考えてみたことはあるのです。会社としてはそういった人の背中を軽く押してあげる程度で良いと思います。
喫煙は悪！いますぐにタバコを辞めれば報奨金！なんてやったら反感しか生まれません。会社として社員の健康増進、いつまでも健康に働いてほしいのでわずかな金額ですが、報奨金も設定し禁煙に取り組みたい人にはきっかけになれば良いと思い始めましたという程度が良いでしょう。
運よく、社長や役員、部長などの管理職レベルの方が参加してくれれば簡単なのですが、なかなかそうもいかないでしょうからすぐに参加者がいなくても気にしない事です。※告知をきちんとしないこととは違いますが…
■ルールは明確に！
特に報奨金の部分は明確にしておくべきでしょう。また、参加者は社内で公表するのが良いと思います。一度参加を表明した人にはできるだけ長く続けてもらうべきですから簡単には辞退できないようにすべきです。始めは煙草を吸わない方が業務効率が落ちるという意見が出てくると思いますが、長い目で見ればそれは間違いですので自信を持って対応しましょう。
■成功者が出なくても気にしない！
実は完全に卒煙できた人が出て来なくても気にしない事です。それでも十分に効果があり、禁煙キャンペーンに参加することで非喫煙者からは褒められます。そういった中で非喫煙者の意見も素直に聞くでしょうし、だらだらと喫煙室にいることは良い事ではないという事くらいは気が付きます。そしてなにより、節煙くらいは継続するようになるようです。
社員の事を考えると完全に禁煙してもらったほうがよいのですが、結局は自分の意思ですので以前よりも数本吸うが減ったというくらいでも大いに褒めていくことが必要ですね。
経費削減から禁煙推奨するという事はそれほど報奨金も出せないでしょうからこういった事でうまく仕掛けていくことが必要なのだと思います。
一応、今回で禁煙をテーマにした記事は終わりますが、また機会があれば書いてみたいと思います。
