この記事は禁煙de経費削減シリーズとして書いておりますのでこの記事から読まれる方は前回分の「禁煙推奨で経費削減を狙う」を読んでからだとよろしいかと思います。
さて、禁煙推奨をどう推し進めていくかという話になります。こればかりは喫煙者に意見を聞いて始めていくのでは到底らちが明かないですので戦略的に進めましょう。
禁煙から得られる効果は莫大
まずは、前回の記事でまとめたようにひとり禁煙が達成できた際の削減コストを数字でまとめていきましょう。前回の記事を読んでいただいた方には分かると思いますが、10人禁煙を達成できただけでとんでもない金額になります。
全員時給1000円の新入社員レベルであったとしても一人あたり年間30万円の削減です。経営者からすれば、やるだけやってみるかという事にはなるでしょう。
また、同時に進めていきたいのが報奨金についてです。禁煙キャンペーンという形にはなりますが、もっと言うと健康増進キャンペーンなのです。すぐに現れる効果としては、風邪を引く社員が減ります。長い目で見れば体力低下なども防げますし、禁煙をした本人が一番得をするのです。
禁煙経験者としては、やはりこのキャンペーンのスキームが工夫されていると嬉しいですね。例えば、禁煙1ヶ月達成で1万円、３ヶ月で３万円デポジット、６ヶ月でさらに２万円追加で５万円支給などが良いでしょう。
禁煙外来という権威を基準にしてしまう
実際には、半年辞めても平気で元に戻ってしまうような中毒性の高い物なのですが、最近は禁煙外来なども発達してきたのでそのくらいまでいくと成功と呼べるようです。
また、禁煙外来をはじめとしてきちんと病院にいくというのを会社としても進めると良いでしょう。私自身は自力で離脱できましたが、相当しんどいプロセスになります。そこの費用負担も会社が行うというのが理想でしょう。
さて、報奨金などについてまとめてみましたが、残念ながらこれだけでは禁煙キャンペーンは失敗するでしょう、それくらい喫煙者は煙草を愛していますし、プライドを持っています。
経営陣への説明はお金で見せて、現場への告知には違うエッセンスも必要なのです。次回は現場への導入時に工夫したい事を書いてみたいと思います。
