携帯電話がここまで普及しましたのでルールの策定をしていない会社さんはまずすべきだと思います。私が以前、相談を受けた会社の例で行くと業務用に新たに携帯電話を契約する費用がもったいないので個人用携帯を兼用してもらうように社員にお願いをし、通信明細を提出することで該当分の通信費を経費として支払うというスタイルをとっていました。

携帯通信費はルール化が必須

これが結構大変な問題になりまして、通信費がどんどん膨らんでいったわけです。通信費というのはこういった事態になるからやっかいなのです。電話を使っている本人も都度都度いくらですと請求されれば意識も高まると思いますが、月末にまとめてですし、どの会話にいくらかかったのか分からないので一向に改善される気配もありません。

この時は反比例するかのように会社の子機電話の使用頻度がさがっていたのでみんな自由に携帯電話でクライアントやパートナーと連絡していたわけです。それは通信費があがって当たり前です。

こういった事はやはり明確なルールがないと運用できません。
会社にいる時は必ず固定電話から電話をするという事をひとつルール化するだけでもかなりの金額が抑えられるでしょう。

契約は各キャリアに相談

また、一定数の社員がいる会社であれば通信キャリアさんと相談してみるのもひとつの手です。調べてみると思っていたより多くのプランや形態があることが分かります。ここではすべてをまとめませんが、各自のニーズにあったプランというのは必ず出てきます。

キャリア側も競争ですから、まず使ってもらう事を最優先に考えているでしょう。特にスマートフォンにはプランだけでなくお得なアプリなども沢山出てきていますので導入までに少し面倒だなと感じるかもしれませんが、導入後はどんどん経費を削減できますのではやめにアクションをしてみた方が良いです。

注意点として最後に記しておきますが、どういった事でもあまり長期契約をしないことです。今でいえば、wi-fiなどはテザリングで代用できますし、昔で言えば高額なサーバーなどが記憶にあります。常に状況は変わってきますのであまり長い契約はお勧めしません。